最近は災害復旧だけでなく、有害物質の発生を伴う危険作業にロボット施工を取り入れるケースも増えている。ダイオキシン類対策特別措置法の排出基準や廃棄物処理法の管理基準が強化されたことから、使用の停止を余儀なくされた焼却施設の解体需要が一気に高まり、ゼネコン各社の技術開発が進展した。戸田建設は、煙突解体で内部除染とレンガ解体が1台で済む作業ロボットを千葉県や福岡県などの現場に投入。竹中工務店と竹中土木は、共同で施工後の跡地利用までを体系化した解体処理システムを確立した。
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東急建設のように総合監視システムを使い、地域住民への情報公開を含めた対応を試みるケースもある。大規模構造物の基礎工法として一般化しているニューマチックケーソン工法では、高気圧作業の熟練工が不足しているほか、大深度工事における人体への悪影響を指摘する声もある。白石は、これまで有人で行ってきた施工ロボットの組み立てや解体を遠隔操作で対応する技術開発に乗り出している。